「仮想化基盤移行ソリューション」を提供開始
〜より投資効果の高い仮想化基盤への移行をサポート〜
2025年3月26日
株式会社日立ソリューションズ・クリエイト
株式会社日立ソリューションズ・クリエイト（本社：東京都品川区、取締役社長：南 章一、以下、日立ソリューションズ・クリエイト）は、既存の仮想化基盤構築ソリューションにお客さまの最適な仮想化基盤の選択を支援する「移行診断サービス」と、最適な仮想化基盤への移行を支援する「仮想マシン移行サービス」を加えた「仮想化基盤移行ソリューション」（以下、本ソリューション）の提供を開始します。
本ソリューションは、さまざまな仮想化基盤の中から、お客さまにとって投資効果や運用面などにおいて満足度の高い最適な基盤の選択・移行を支援して、お客さまの事業活動に貢献します。
近年、仮想化基盤の市場は、仮想化技術の進歩によりデータセンターの効率的な運用が可能になったことでコスト削減や省エネルギー化に貢献できること、さらにITインフラストラクチャーの迅速な変更や拡張が容易になったことでビジネスの俊敏性を向上できることから、クラウドコンピューティングの成長とともに拡大しています。また、お客さまの運用形態や運用コストなどの課題から、仮想化基盤の変更を検討する動きも堅調です。
このような状況の中、日立ソリューションズ・クリエイトでは基幹系システムや情報系システムなどといった幅広い分野で、パブリッククラウド（AWS/Azure）、オンプレミス（HCI/3Tier）などの仮想化基盤構築ソリューションを提供してきました。
このたび、こうした実績をベースに既存の仮想化基盤構築ソリューションに新たなサービスとして「移行診断サービス」ならびに「仮想マシン移行サービス」を追加して、「仮想化基盤移行ソリューション」として提供を開始します。
本ソリューションを通じ、仮想化基盤のアセスメントを実施し、そのアセスメント結果を踏まえ、最適な仮想化基盤へのスムーズな移行をサポートすることで、お客さまの事業活動を強力に支援します。
「仮想化基盤移行ソリューション」の構成
「仮想化基盤移行ソリューション」利用の流れ
お客さまへのヒアリングや現行の仮想化基盤の情報をもとに、さまざまな仮想化基盤の中からお客さまが最適な移行先を決定し、決定された仮想化基盤へスムーズに移行できるよう、計画から基盤構築までを一括してサポートします。
「仮想化基盤移行ソリューション」のメリット
1．複数の仮想化基盤を一括で比較検討、最適な移行基盤の選択が可能
「移行診断サービス」では、現行の仮想化基盤へのアセスメントが可能です。また、仮想化基盤は複数あるため、移行検討にあたっては複数の業者から個別に情報提供を受けることが一般的ですが、本サービスでは、複数ある移行先候補を共通の基準をもとに一括で比較検討できます。そのため、最適な基盤を手間をかけずに選択できます。
2．スピーディーな移行が可能
「仮想マシン移行サービス」では、当社推奨の移行ツールを用いることで、移行期間の短縮が可能です。これにより、スムーズかつスピーディーな移行を実現し、移行により生じる事業への影響を最小限に抑えられます。
3．経験豊富な技術者がサポート
何から検討を始めてよいか分からないお客さまでも、仮想化基盤の移行に関する経験が豊富な技術者が、お客さまの状況、環境に適した仮想化基盤の選択と、その移行を支援します。
「仮想化基盤移行ソリューション」の利用イメージ
「仮想化基盤移行ソリューション」のサービスメニューと価格
| サービスメニュー | 内容 | 価格 |
|---|---|---|
| 【新規サービス】 | ||
| 移行診断サービス | 仮想化基盤の移行に関して、現行環境へのアセスメントサービスを提供し、お客さまのご利用環境や、ご要望に合わせて最適な仮想化基盤を提案します。また、移行ツールの適用作業や移行対象に関する情報収集も行います。 | 個別見積 |
| 仮想マシン移行サービス | 移行計画の策定ならびに仮想化基盤の移行作業を行います。 | 個別見積 |
| 【既存サービス】 | ||
| 基盤構築サービス | 仮想化基盤の新規構築作業を行います。 | 個別見積 |
| バックアップ環境構築サービス | 構築した仮想化基盤向けのバックアップ環境の設計ならびに構築を行います。 | 個別見積 |
申し込み受付開始日
2025年3月26日（水）
日立ソリューションズ・クリエイトのサステナビリティへの取り組みについて
https://www.hitachi-solutions-create.co.jp/
ソリューション・商品に関するお問い合わせ先
担当部署：インサイドセールス部 担当：松尾、宍戸
E-mail：
URL：https://www.hitachi-solutions-create.co.jp/contact/solution.html
報道機関からのお問い合わせ先
担当部署：コーポレート・コミュニケーション部 担当：柳川、稲見
E-mail：
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